ネットマイルリサーチ の中学生以下を対象に行ったインターネット利用に関するレポート。
インターネットの利用状況について、利用端末を聞いたところ「パソコン」が圧倒的に多く、95%以上になりました。
また、そのうちおよそ2割の子どもが自分専用のパソコンを持っていることもわかりました。
特に中学生になると自分専用パソコンの所有率が上がり、およそ4人に1人の割合となっています。
インターネットの利用経験年数を聞くと、3年未満の子どもが半数弱となりましたが、小学校高学年や中学生では5年以上利用している子どもが3割目前となっています。
また、1日当たりの利用時間は、学年が上がるにつれて長くなっています。
性別で見ると3時間以上利用している子どもは男の子の方が多く、男の子の方がインターネットを多用していることがうかがえます。
詳細はこちらからどうぞ。
インターネットの利用状況についての調査レポート（pdfファイル）
ゲーム機からインターネット接続できることもネット文化への親和性に一役買っていそうです。
Jストリームのリリースから。
■調査結果概要
◆企業サイトや商品サイトへのアクセスツールとして、携帯電話の役割は大きい。
・ 約半数の人が、テレビ視聴をきっかけに、携帯電話を利用してアクセスした経験がある。
・ 企業サイトや商品サイトに関し、パソコンと携帯電話では知りたい情報の内容、アクセスのきっかけにおいて大きな違いはない。
◆頻繁なサイトアクセスは、企業や商品・サービスに対する興味や購入意欲の喚起に影響。
・ たびたびアクセスする特定の企業サイトの有無について、パソコンでは77.1％が、携帯では36.8%の人は「あり」と回答。
・ パソコン、携帯電話ともに、企業サイトや商品サイトへたびたびアクセスすることにより、商品・サービスへの興味関心や購入意向の促進につながる。
検索ワードの一時的増加も未だにテレビ情報に左右されています。
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ネットインフルエンサー，今も雑誌やＴＶなどの伝統メディアに頼っている（WEBマーケティングガイド）
モバイル広告・検索からモバイル EC サイトへの誘導がさらに増加 （gooリサーチ）
インターネットコムと goo リサーチが行った「携帯電話に関する調査」より。
まず、2008年秋冬モデルについて「あなたは携帯電話の最新機種が発表されたのを何で知りましたか」との質問を行い、携帯新機種の発表情報の入手先を探った。
最も回答を集めたのは「テレビ CM」で、590人（54.58％）。これに「携帯電話会社のホームページ」276人（25.53％）、「ポータルサイトなどのニュース」269人（24.88％）、「新聞・新聞の広告」268人（24.79％）が続いている。
また、選んだ情報入手先の中から最初に知った情報源を訪ねたところ、トップはやはり「テレビ CM」で、350人（39.24％）との結果。
以下は「ポータルサイトなどのニュース」115人（12.89％）、「テレビのニュース」74人（8.30％）、「携帯電話会社のホームページ」71人（7.96％）となっており、順位は異なるがおおむね同様の結果。
テレビ CM は各機種の発売前後に放送されるが、この段階で知る人が4割弱と多いようだ。
マスの影響は依然として大きいようです。
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モバイル広告・検索からモバイル EC サイトへの誘導がさらに増加 （gooリサーチ）
商品別に購入メディアを尋ねたところ、実店舗で購入する商品として「食料品」が85％と最も多く、次いで「衣料品」が79％、「家電製品」があ74％、「化粧品」が60％と続いた。
家電製品については、操作や仕組み等が複雑になっている家電製品を直接店員に聞きたいというニーズや、購入した後の機器の設置までケアしてもらえるというメリットが実店舗での購入率を高めているのではないだろうか。
一方、インターネット上で購入する商品では、「金融商品」が62％が最も多い結果になった。
これは、近年、イーバンクやジャパンネット銀行等のインターネットバンキング利用者が増加したり、オンライントレーディングの利用率が30代男性を中心に徐々に高まっていることが要因ではないかと考えられる。- 参照：『インターネットバンキング』に関するアンケート（ディムスドライブ)
シニア層だからと言って、消費行動傾向は他の年齢層とほとんど変わらないようです。
＜関連項目＞
アクティブシニア層のインターネット利用動向(上))--アクティブシニア層の接触しているメディアとは?! （wenマーケティングガイド）
goo リサーチと japan.internet.com が共同でおこなった定点調査レポートの第7回。
＜調査サマリー＞
■ モバイルショッピング利用経験者、今回も増加
まず前回までと同様に、モバイルショッピング＝携帯電話でのオンラインショッピングの利用経験者を見てみよう。すべての回答者に対して「モバイルショッピング（携帯電話を利用したインターネットショッピング）をしたことがありますか」との質問を行った。
■ モバイル広告・検索からの誘導、さらに増加
前回調査では、第1回調査と比較してモバイルでの検索や広告からの誘導が大きく増加しているのがわかったが、モバイル広告・検索からの誘導は今回も目に見えて増加している。
■ 決済方法はクレジット決済が圧倒的
同じくモバイルショッピング利用経験者664人に、よく利用する決済方法を尋ねた。最も回答を集めたのは「クレジットカード決済」で65.21％（433人）。以下は「コンビニ決済」12.05％（80人）、「配達時代金引換」11.75％（78人）と続いたが、クレジットカードの圧勝という状況だ。
詳細はこちら。
第7回モバイルショッピングに関する調査（japan.internet.com ）
＜関連項目＞
モバイル広告・検索からモバイル EC サイトへの誘導が増加【第41回：モバイル調査】(japan.internet.com ）
シードプランニングからの市場調査レポートです。
＜レポート概要＞
◆ 国内、海外携帯電話市場の注目市場の今後を展望し、予測！
◆ メーカーの事業戦略/端末開発及びマーケティングを展望！
詳細はこちらから。
端末開発及びマーケティング展望（株式会社シード・プランニング)
10/30に政府より発表された「追加景気対策」のひとつ、ノンストップ自動料金収受システム（ＥＴＣ）を搭載した車を対象に、高速道路料金を走行距離にかかわらず原則１０００円とする料金引き下げについての調査です。
■料金引き下げについては、回答者の８７％が「知っている」と答え、関心の高さをうかがわせた。
■引き下げられた場合、これまで以上に高速道路を利用するかどうかを聞いたところ、１８％の人が「かなり利用する」、４０％の人が「多少は利用する」と答えた。
これらの利用が増えるとした人にどんな目的で使うかを聞いたところ（複数回答）、レジャー・旅行が９１％と最も多く、ドライブ（６３％）、帰省（３２％）が続いた。■ＥＴＣ搭載車のみが対象となることについて、４０％が「搭載車以外に範囲を広げてほしい」と答え、「この機会にＥＴＣを搭載したい」とした人は１１％だった。
詳細はこちらから。
高速道路に関するアンケート（gooリサーチ）
株式会社ボーダーズによる機内誌に関する調査。
調査サマリ
・機内誌からの商品購入経験は21.0％
・商品購入方法は「当日、機内にて」が77.6%
・主な購入理由は「ここでしか買えないから」で57.1％
詳細はこちら。
「NTTレゾナント」の「gooリサーチ」会員による高齢者におけるパソコン・ネットの利用動向調査
パソコン、インターネットをはじめとしたITは、私たちの生活に欠かせないものになっていますが、今回の調査結果からは、60歳以上の高齢者の方々においても、パソコン所有率の高まりと同時に、利用についても毎日の生活において必需品として定着していることが判明しました。
【主な調査分析結果】
１．コンピュータ・リテラシーレベルは総じて高い
２．パソコン購入において、男性は自己の判断を優先し、女性は第三者の意見を収集
３．パソコンは毎日の生活において必需品として定着
４．趣味や生活などの情報検索や資産運用にインターネットを積極活
５．公的機関におけるインターネットサービスの利用については関心が高い
詳細はこちら。
高齢者におけるパソコン・ネットの利用動向に関する調査
＜関連項目＞
アクティブシニア層のインターネット利用動向(上)（wenマーケティングガイド）
出典：2008年版 中堅・中小企業のサーバ/クライアント管理実態と展望 （シードプランニング）
ネットマイルが行った働く人（社員）の意識についての調査。第2回目は、職種ごとに"仕事の喜び"の違いをレポートする。
回答の結果から、働く人の"仕事の喜び"につながるポイントは、"能力発揮" "経済的安定""顧客満足"であることがわかった。
とりわけ"顧客満足"を"仕事の喜び"と考える人が多い職種は「販売職（小売店主、販売店員、外交員など）」「会社経営者・役員」「営業職」、また "経済的安定"を"仕事の喜び"と考える人が多い職種は「管理職（課長以上の公務員または会社員）」「事務職」、さらに"好きな仕事ができること" が"仕事の喜び"と考える人が多い職種は「管理職（課長以上の公務員または会社員）」「専門職・技術職」という結果であった。この他全般的に「現業職（大工、修理工、生産工程作業員など）」や「派遣社員」といった職種で、ネガティブな回答が多くみられた。
ＭＭ総研による、冬のボーナス商戦に関するアンケートを実施し結果をまとめたもの。
Webアンケートの結果によると、この冬のボーナス支給額が昨冬より減少すると答えた就業者は18.3％であったが、購買意欲が減少したと答えた就業者は48.4％と約半数に達した。また、今冬のボーナスで商品・サービスを購入すると答えた層は36.3％となり、昨冬の44.7％を8.4ポイント下回った。景気の後退がボーナス支給額に直接与える影響はまだ少ないものの、就業者の消費意欲は著しく減退していることが如実に表れる結果となった。
出典：IＴデジタル家電購入意向調査（ＭＭ総研）
＜関連項目＞
Ｔデジタル家電購入意向調査(07年冬ボーナス商戦編)
インターネットコムと goo リサーチが行った映像機器に関する調査結果。
まずは認知度をみてみよう。
「あなたは『Blu-ray（ブルーレイ）』を知っていますか」との質問を全回答者に行った。「知っている」72.80％（787人）、「聞いたことはある」24.24％（262人）をあわせ、認知度は97.04％と、かなり高くなっているが、「知らない」との回答もわずかながらあった（32人：2.96％）。
同様に「HD DVD（エイチディ ディブイディ）」の認知度も調べてみたが、「知っている」67.81％（733人）、「聞いたことはある」24.70％（267人）をあわせ、92.51％の認知度で、Blu-ray にはおよばないものの高い認知度となっている。
では、Blu-ray と HD DVD の所有率はどうだろう。「以下の映像再生・録画機器からお持ちのものをお選びください」との質問を行いゲーム機を含む映像再生・録画機器の所有状況を聞いた。
最も回答を集めたのは「VHS ビデオ」の735人（67.99％）、次いで「DVD プレーヤー（ゲーム機含む）」の718人（66.42％）、「HDD・DVD レコーダー・プレーヤー」の390人（36.08％）となった。
「Blu-ray レコーダー・プレーヤー（ゲーム機含む）」は68人（6.29％）で4位、「HD DVD レコーダー・プレーヤー（ゲーム機含む）」は37人（3.42％）で5位。規格が一本化したとはいえ所有率はまだまだ低いようだ。
出典：Blu-ray ドライブより HD DVD ドライブ所有者が多数、買い換え意向は1割半ば
（ｊapan.internet.com）
| ＜関連記事＞ |
| Blu-ray 機器所有者の3人に1人が「ブラウン管テレビ」――アイシェア調べ |
| 4万円が Blu-ray 普及価格か？～デジタル放送録画に関する調査 |
Webマーケティングガイドとモイルインターネット調査会社のネットエイジア共同のもと行った、Eコマースに関する調査結果。
≪調査結果サマリー≫
■パソコンに比べ携帯インターネットの利用頻度は高い
■80%以上はオンラインショッピング経験者 PCと携帯を使い分けてショッピングをするユーザーが最も多く、その傾向は特に女性で強い。
■男性は、PCのみでオンラインショッピングを行うことが多い
■約15%のユーザーは10万円以上の高額ショッピングを経験している
■技術系職種のユーザー程、高額オンラインショッピングをする傾向が強い
＜関連調査＞
消費行動に関する調査（上）--ネットユーザーに拡がるクロスメディア消費の正体とは！？ヤフーバリューインサイト株式会社 「エコ(節約と環境)」に関する調査
「意識して実践しているもの」は『節約』及び『環境』の両視点において、「節水」「詰め替え商品の購入」「リサイクルの実践」「節電」など、身近で負担が低く、日常生活において気軽に実践できる行動が上位を占めました。
また、「省エネ発電」「エコカーへの乗り換え」「太陽光発電・ソーラー電灯」などは、現在の実践率と比較して、今後の実践意向が高く、現時点の抑制要因となっている「むしろお金が掛かる」等の課題改善や、「価格は高くても省エネや節約につながる商品を購入したい」といった意識の向上により、普及が高まる可能性もあると考えられ、今後注目していきたい領域と言えそうです。
＜調査項目一覧＞
・エコ(節約/環境)に対する意識
・エコ(節約/環境)を意識して実践していること
・エコ(節約/環境)を意識しても実践できないこと その理由
・エコ(節約/環境)関連商品・サービスに対するイメージ
・最近購入した商品と、商品購入時の意識 など
＜最近の関連調査事例＞
・「カーボンオフセット、エコポイント、カーボン・フットプリント」に関する調査（2008年7月）
・「エコ意識」に関する調査 （2007年6月）
出典：株式会社PR TIMES
1997年に決まった京都議定書ですが、2008年1月1日をもって、第一約束期間に突入しました。
これから2012年までの5年間の平均排出量を削減し、各国がそれぞれの目標を達成する必要があります。
日本の場合、特例で、年度でのデータを使用することが同意されており、マイナス6％が目標値です。
現在、第三次石油ショックとでも言えるような状況になっています。
さらに、金属・鉱物資源も不足気味です。
すなわち、持続可能性を前提として開発された技術が、高い価値を持つ時代がやってきました。
消費者は、多少価格が高くても省エネを謳った製品を購入したい、という意向を持っている人の割合が高いことが、報道発表されています。
「超低炭素」が、「省エネ、省資源、長寿命、高付加価値」を意味する言葉と変わってきています。
今後は、「持続可能な技術」が必要とされる時代です。
詳細はこちら。
出典：株式会社シードプランニング
世界の太陽電池出荷量は2007年度で前年度比約30％増の3,400MWを突破する見込みです（日本エコノミックセンター推定）。主な地域別出荷量では、日本が主力となる結晶系での原料シリコンの供給不足が影響したものの、同24.9 %増の1,272MWと9年連続でトップとなりました。ヨーロッパが同28.3％増の870MW、米国が同18.8％増の240MW、その他の地域も同43% 増の1,020MWとなっています。06年度の太陽電池出荷量は、2.611MWで2GWの大台を突破し、対前年比で約30％となって、引き続き高い伸びを記録しました。京都議定書が生まれた年に100MWを超え、同議定書の発効が決まった年（2004年）に1GWを達成しています。また06年度の地域別の生産量では、日本は1,018MW（日本エコノミックセンター推定）、ヨーロッパは678MW、アメリカは202MW、その他の地域は713MWでした（以上参考：米 PVNews）。
つづきはこちら。
出典：株式会社シードプランニング SPI（エスピーアイ）インフォメーション
年代別では、20代と30代では「携帯のメール（テキストメール）」の利用が他の年代より10ポイント以上高く、「携帯のデコレーションメール」は 20代で他の年代より10ポイント以上高くなっている。そのほか「直接年始の挨拶へ出かけた」という人が17.0％、「新年の挨拶をしていない」人も 7.2％となっている。
次に、昨シーズン利用したサービスを今シーズンも利用するかどうか聞いたところ、「お年玉付き年賀はがき、郵便」では「昨年より減ると思う、利用しない」という回答が20代で33.0％と全体より10ポイント以上高くなっており、男女共に20代でその傾向が強くなっている。
楽天リサーチ株式会社による、年賀状に関するインターネット調査。
対象モニター数：全国の20～60代の男女計1,000人（男女各500人）
集計期間：2008年11月17日～20日
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■郵政民営化の効果は、54.9%が"可もなく不可もなく"と回答。
■郵政民営化見直しの議論については、懐疑的な声が多かった。
■今シーズンの年賀サービス利用意向について、「お年玉付き年賀はがき、郵便」で「昨年より減ると思う、利用しない」と答えたのは、20代で33.0%と若者の年賀状離れが目立つ。
■年賀・新年の挨拶の返信をあきらめるタイミングは、「七草粥を食べるころ」が51.3%とトップ。
■新しい年賀サービスは意外にも郵便系サービスが人気、「お年玉付き年賀はがき（いろどり年賀）」(38.4%)がトップ。携帯電話やネットワーク等を使った新サービスが若者の年賀状離れを食い止める手段になるかが注目される。
■自分が利用する年賀サービスとしての郵便年賀サービスが減少傾向であるが、郵便による年賀サービスは「送るのは面倒だが、もらうとうれしい」。
詳細は楽天リサーチ「年賀状に関する調査」
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