2009年5月アーカイブ

NS-Shop(運営 : 株式会社クロス・マーケティング ) 販売の、ネット決済サービス事業者ごとのサービスの特色や仕組み・収益構造を調査し、ネット決済市場の動向の解説。

 

<調査結果サマリー>

決済サービス市場は1,880億円規模に

2007年度の決済サービス市場は、自動車や不動産など決済サービスが対応していない高額EC市場を除いて、
コンシューマの決済サービス利用率が40%程度であることに、平均手数料率5%未満、
その他初期費用・月額利用料金・オプショナルサービス費用が加わることを鑑みると約1,880億円規模(前年比112.6%)となります。

決済サービスの利用率は更に上昇する余地があり、決済サービスを導入するEC事業者の増加ペース等の要素も加味すると、
今後も暫くは10%成長を維持することが予測され、2008年度は2,000億円市場に、また2011年度には3,000億円に到達すると考えられます。

 

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ネット決済サービス実態調査 2008年度版

2009年版 動画視聴トレンド調査

株式会社クロス・マーケティングによる2009年2月時点での地デジ浸透度、動画視聴のトレンドに関する調査。

<調査パネル>

有効回答:全国の生活者(ネット利用者) 計800サンプル
20代・30代・40代・50代以上×男女(各100サンプル) 

 

<主な調査項目>
Q1.テレビの保有台数
Q2.地デジを視聴しているテレビの台数
Q3.今後の地デジの視聴への対応方法(現在地デジを視聴していない場合)
Q4.NHKオンデマンドの利用状況・関心度
Q5.PC向け動画配信サービスの利用経験
Q6.気に入ったコンテンツの保存方法
Q7.テレビの新番組情報の情報源
Q8.自分が視聴する番組を見つけるために利用したい情報源
Q9.面白い番組を発見したときのアクション
Q10.番組視聴以外のテレビの利用
Q11.Wiiの利用(ネット接続状況、関心度)
Q12.アクトビラの利用(ネット接続状況、関心度)
Q13.2年後に「増えている」と思うテレビや動画の視聴形態
Q14.放送局に提供して欲しい有料のサービス(フリーアンサーで回答)

 

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2009年版 動画視聴トレンド調査 ~全国の生活者800サンプルの、Webアンケート調査~

 

携帯依存度に関する実態調査

MMD研究所 による形態の依存度に関する調査。

<調査パネル>

調査方法:モバイルリサーチ
調査対象:10代~50代 
男女調査時期:2009年5月15日~2009年5月18日
有効回答数:6,307人

 

<調査サマリー>

■ 学校でのメールチェック、全体の26.4%が「授業中でも隠れてチェックする」
■ 眠る時に携帯電話を枕元に...92.7%

 

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携帯依存度に関する実態調査 MMD研究所

 

 

『引越し』に関するアンケート

ネットリサーチ「DIMSDRIVE」 による引っ越しに関するアンケート調査。

<調査パネル>

調査方法:インターネットリサーチ
調査対象:全国の男女
調査時期:2009年2月25日~2009年3月12日
有効回答数:10,789件
▽ 回答者分布
  [性別]  男性49.5% 女性50.5%
  [年代]  10代0.8% 20代13.3% 30代33.6% 40代30.7% 50代15.2% 60代以上6.4%
 
 
<調査サマリー>

■業者を探した方法
引越業者を利用した人に"どのように業者を探したか"を尋ねたところ、「タウンページなど」18.0%が最も多く、
「インターネット(引越業者のHP)」17.4%、「インターネット(業者比較サイト)」15.6%、「友人・知人・家族の話/薦め」14.3%と続いた。
「タウンページ」は『インターネット』や「テレビCM」よりも、よく利用されているという結果であった。

上位5項目までが5ポイント以内の差となっており回答が分散しているが、それぞれの値は2割以下となっている。
人によって様々な方法が利用されているが、複数の方法で探す人は多くない事が伺える。

 

 

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『引越し』に関するアンケート 「DIMSDRIVE」

gooリサーチと週刊エコノミストによる株式投資に関する共同企画調査の第1弾。

<調査サマリー>

最も多かった回答は「怖いので手を出さない」で3割を超えた。このなかには、そもそもこれまで株式投資をしたことがない人も含まれている。 一方、「頻繁に取引をしている」「最近、取引を始めた」はそれぞれ4.1%、2.0%ときわめて少なかった。しかし、「今は我慢の時だ」(12.1%)、「今が仕込みの時だ」(7.7%)と株式投資に前向きのスタンスでいる個人が少なくない結果も見られる。

 

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第1回[ネットで聞きました] 株式投資「する?しない?」

 IDC Japan 株式会社による国内中堅中小企業IT市場の2008年の実績と2009年~2013年の市場予測の調査。

<調査サマリー>

・2009年の国内中堅中小企業IT市場は世界的な景気後退の影響を受け、前年比成長率はマイナス5.3%の大幅減、プラス成長への回復は2011年以降と予測
・産業分野別では、特に金融(2009年前年比成長率:マイナス6.6%)、製造(同:マイナス8.5%)で大幅に 減少。医療分野を含むサービスでは小幅減少(同:マイナス2.4%)と予測
・ITベンダーはプラス成長の回復までに自社の製品/サービスの見直しを行うことが重要

 

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国内中堅中小企業IT市場における最新市場予測を発表

2009年第1四半期国内PC市場速報

IDC Japanによる国内におけるPC市場出荷速報についての調査。

<調査サマリー>

ベンダー・ハイライト 今期ベンダーシェアの順位は前期と変動はありません。傾向としては、上位3社が前年同期比で2桁のマイナス成長になり、東芝とHPがプラス成長を維持したことによって10%を超えるシェアを獲得するという結果となりました。

NECは前年同期比で23.7%減と大きく出荷台数を落としましたが1位を維持しました。ビジネス、家庭市場ともに出荷台数が前年同期比2桁のマイナス成長となりました。

富士通は前年同期比で16.9%減と大きく出荷台数を落としましたが2位を維持しました。ビジネス、家庭市場ともに出荷台数が前年同期比2桁のマイナス成長となりました。

デルは前年同期比で18.4%減と大きく出荷台数を落としましたが3位を維持しました。これまで家庭市場でポータブルPCに注力し、出荷台数を伸ばしましたが、今期はマイナス成長(前年同期比)になりました。

4位の東芝は、前年同期比0.7%増と出荷台数を維持し4位を維持しました。2008年第4四半期のシェア9.7%から0.6ポイント増え、10.3%になりました。

5位のHPは、前年同期比8.4%増と出荷台数を増やし5位を維持しました。2008年第4四半期のシェア8.9%から1.3ポイント増え、10.2%になりました。

 

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2009年第1四半期国内PC市場速報を発表

IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社における金融機関におけるIT投資動向調査の結果。

 

<調査サマリー>

・大手金融機関の2009年度IT投資予算は前年度比で10~20%の減少を見込む
・一方、一部の地方銀行などでは勘定系システム刷新、生命保険では「不払問題」を契機とした基幹系 システム刷新の投資が2009年度も継続するため堅調に推移
・2009年度のIT投資重点項目では「次世代勘定系システム」(23.1%)が、地方銀行を中心に高い回答率。 「顧客管理システム」(16.9%)「インフラ統合」(16.3%)は、銀行、保険、証券各業種で高い回答率となる

 

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金融機関におけるIT投資動向調査結果を発表

アイリサーチ による都市部在住の若者(15歳~34歳男女)で、現在車を持っていない人を対象とした、「若者の自動車購入・所有に関する調査」。

 

<調査パネル>

対象: 一都三県(東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県)、関西圏(大阪府、京都府、兵庫県) 在住
年齢:15 歳~34 歳 
有効回答数: 1174 人(一都三県、関西圏で 15-19 歳、20-24 歳、25-29 歳、30-34 歳の各年齢層ごとに最大 150s を目 標としてサンプル回収を実施)
調査実施日: 2009 年 2 月 20 日(金)-2 月 26 日(金)

 

<調査サマリー>

・車を持たない、買わない若者の大きな理由は"お金がかかる"から
・「是非車を購入したい」層は25%程度。年齢が高くなるほど購入意向は弱まる
・車を持つこと="他人や社会に対してのステイタスシンボルである"との認識は強くない

 

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若者の自動車購入・所有に関する調査(アイリサーチ):pdf

第9回電子マネーに関する調査

インターネットコムgoo リサーチがによる、「電子マネーに関する定期調査」の第9回目の報告。

<調査サマリー>

非接触 IC カード型電子マネーに絞った所有率を見ると、今回は51.4%(561人)が「所有している」と回答、1年前の51.70%から0.3ポイント下降した。
また4.9%(54人)が「以前所有していたが、現在は所有していない」と回答しており、前回の3.85%(42人)から約1ポイント上昇した。
これを合計した、いわゆる所有経験者は今回は56.3%で、前回の55.55%から約0.7ポイント上昇した。
一方「所有したことはない」ユーザーは41.1%(449人)で、前回42.35%から約1.3ポイント下降。
さらに、「非接触 IC カード型電子マネーを知らない」ユーザーは2.6%(28人)で、前回2.11%より約0.5ポイント上昇した。
以上から、非接触 IC カード型電子マネーの所有経験者は微増しているが、今現在の所有率は微減しているようだ。

 

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電子マネー定期リサーチ(japaninternetcom)

株式会社アイシェア による、iPhoneについて所有者を含む342名に今のiPhoneの魅力、また検討していたユーザーの諦めた理由、販売台数に影響を与えそうなゲームソフトについてアンケートを行った。

 

<調査サマリー>

iPhone所持者は4.4%(15名)、購入検討中は4.4%(15名)、購入検討したことがあるが13.7%(47名)、検討したこともないが77.5%(265名)であった。
iPhoneを所持、または購入を検討しているユーザーにiPhoneの魅力を複数回答形式で聞いたところ、「豊富なアプリ(ソフト)」76.7%、「音楽プレイヤー機能」66.7%、「ネット通信(ブラウザなど)」63.3%と続いた。iPhone/iPod Touch 向けアプリは、4月24日に世界合計10億回のダウンロードに達したことが発表されている。ゲームやツールなど様々な機能のアプリが日に数百種類も提供されている点が魅力の1位になったようだ。世界的なヒットとなったiPodが組み込まれているだけに「音楽プレイヤー機能」が2位という結果も当然なのかもしれない。

 

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iPhoneのイメージに関する意識調査(アイシェア)

女子中高生の消費行動調査

株式会社ビジュアルワークスによる、同社が運営するケータイ無料ホームページ作成サイト『フォレストページ』(http://id.fm-p.jp/、作成ホームページ数:180万ID/月間ページビュー数 20億PV(モバイルのみ)/月間総閲覧者数:220万人)内にて、女子中高生ユーザー(10代、女性、中学生または高校生のみ抜粋)995名を対象にとったアンケートの調査報告。

 

<調査サマリー>

1.女子中高生がひと月に使えるお金は平均7,326円
あなたがひと月に使えるお金は?との問いを元に、平均金額を出したところ、およそ7,326円と算出されました。
内訳として、1円~3000円未満が31%、3000円~5000円未満が32%、5000円~1万円未満が20%とでました。

2. 女子中高生のお金の使い先は本、飲食費、CD、もちろん貯金も
どんなものにお金をよく使いますか?という問いに、本(マンガ、雑誌、小説)が27%、飲食費が18%、CD/DVDが15%、貯金が14%と出ました。

 

 

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女子中高生の消費行動調査(株式会社ビジュアルワークス)

3月の外食産業市場動向調査

日本フードサービス協会による3月の外食産業市場動向調査。

 <調査サマリー>

売り上げ(全店ベース/全業態トータル)は前年同月比1.4%減で、減少率こそ2月より改善したものの、引き続き前年割れとなった。
客数も同0.8%減、客単価も0.6%減だったが、WBC連覇で消費者心理が向上し、優勝記念キャンペーンなどで客数が持ち直した。  

業態別では、ファーストフード業態の売り上げが同4.9%と引き続き堅調に推移し、客数、客単価とも伸ばし全業態をけん引している。洋風チェーンは店舗数が微減したものの、積極的な販促などで客数、客単価とも前年を上回り、売り上げは同7.4%増の大幅な伸び。
めん類と和風チェーンは積極出店による店舗数の大幅な伸びを反映し、売り上げはそれぞれ同10.2%増、3.4%増となった。

 

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2009年3月度 外食産業データ

IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社による、「国内エンタープライズアプリケーション/ソリューション市場の2008年分析と2009年~2013年の投資額予測」。

<調査サマリー>

まず、2008年の実績については、CRM(顧客関係管理)市場が4882億円、ERP(企業資源計画)市場が9269億円、SCM(サプライチェーン管理)市場が3058億円、BA(業務分析)市場は8169億円となった。11月ごろから急速に企業の投資が抑制され、IDC Japanの当初予測を下回る結果となった。  

今後の市場規模については、以下のように予測している。

CRM市場:年間平均成長率(CAGR)3.8%、2013年に5896億円
ERP市場:同3.5%、2013年に1兆990億円
SCM市場:同3.2%、2013年に3588億円
BA市場:同3.3%、2013年に9621億円

 

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国内エンタープライズアプリケーション/ソリューション市場の投資額予測を発表 (IDC Japan )

MMD研究所 によるモバイルからのサプリ購入に関する実態調査。

<調査モニター>
調査方法:モバイルリサーチ
調査対象:10代~50代 
男女調査時期:2009年4月3日~2009年4月13日
有効回答数:1,160人

<調査サマリー>
携帯サイトでのサプリ・ダイエット食品の購入経験について調査したところ、購入経験のあるモバイルユーザーは約3割で、男女別に見ると女性では「ダイエット食品」が24.4%、「サプリ」が22.6%、男性では「サプリ」が15.4%という結果となっている。
また、購入経験者を対象に購入のきっかけを調査したところ、「キャンペーンで安くなっていたから」が26.0%、「携帯サイトの広告を見て」が25.6%、「携帯メルマガの広告を見て」が24.3%という結果となり、口コミ情報(13.7%)、雑誌情報(8.9%)をいずれも上回る結果となった。

 

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サプリ・ダイエット食品の購入のきっかけは「キャンペーン」と「広告」