2009年8月アーカイブ

IDCジャパンによる2009年の国内ITサービス市場概況と、同市場におけるリーディングベンダーの競合状況を調査／分析した結果をまとめたもの。

＜目次＞

 1.  IDCの見解
2.  調査概要
  (1)  調査方法
  (2)  IDCによるベンダーの売上高推定
  (3)  分析対象ベンダー
3.  概況
  (1)  経済状況
  (2)  ユーザー企業のIT投資動向
  (3)  国内ITサービス市場の状況
  (4)  国内ITサービス市場主要ベンダー売上高
  (5)  国内ITサービス市場競合分析
　　1)  主要ベンダーの主な合併／統合、買収
　　2)  クラウドコンピューティング関連事業の強化
  (6)  ベンダープロフィール
　　1)  富士通
　　2)  NEC
　　3)  日立製作所
　　4)  NTTデータ
　　5)  IBM
　　6)  ITホールディングス
　　7)  HP
　　8)  日本ユニシス
　　9)  CTC
　　10)  NRI
　　11)  東芝ソリューション
　　12)  CSK
　　13)  新日鉄ソリューションズ
　　14)  大塚商会
4.  将来の展望
    1)  グローバル事業の拡大
5.  IDCの提言
6.  参考資料
  (1)  関連調査
  (2)  IDCサービス市場定義
　　1)  プロジェクトベース（Project-oriented）
　　2)  ITアウトソーシング（IT Outsourcing）
　　3)  サポート＆トレーニング（Support & Training）
  (3)  Synopsis

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矢野経済研究所における、病院給食（入院患者・病院職員給食）、ならびに老人福祉施設給食（入所高齢者・施設職員給食）と、在宅の高齢者や身体障害者、糖尿病や肝臓病などの在宅患者（又はその予備群）に対して、定期的に食事の宅配を行うサービスについての調査。

＜調査概要＞

◆ 2008年度メディカル給食・在宅配食サービス総市場規模は1兆8,828億円、病院給食が伸び悩む一方、老人福祉施設給食は前年度比3%増の5,881億円と堅調。

2008年度病院給食市場規模は総病床数の減少が進んだ結果、前年度比2.5%減の1兆2,478億円であった。一方の老人福祉施設給食市場規模は施設数、ならびに入所者数の増加に伴い、同3.0%増の5,881億円で、市場全体における構成比も2003年度比で6.1ポイント増加し、今後市場を底支えする分野として期待される。

◆ 競争激化のなかでも適正価格で高品質な給食サービスを提供できる提案力が鍵
人口の高齢化と利用者のQOL（クオリティ・オブ・ライフ）向上への流れを受けて給食サービス事業者による医療機関や老人福祉施設への営業強化が競争激化を招いているが、新調理方式の導入など低価格であっても高品質な給食サービスを提供できるシステムを構築する動きもある。給食サービス事業者には、食事の質と適正価格による総合提案力が求められている。

◆ 2010年度のメディカル給食・在宅配食サービス総市場規模は1兆8,986億円と微増傾向に
　2008年度メディカル給食・在宅配食サービス市場規模1兆8,828億円のうち、病院給食市場の構成比は66.3%と2003年度比で7.1ポイント低下するが、老人福祉施設給食市場と在宅配食サービス市場が拡大基調にあるため、今後の総市場規模は微増傾向にあると予測する。

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メディカル給食・在宅配食サービスに関する調査結果 2009

矢野経済研究所による医薬品流通市場の調査について。

＜調査概要＞
1．調査期間：2008年4月～2009年8月
2．調査対象：製薬企業、医薬品卸、医療機関、調剤薬局、行政当局、学識経験者等
3．調査方法：当社専門研究員による直接面談、ならびに文献調査、アンケート調査を併用

＜調査サマリー＞

◆ 「医薬品卸のシェア依存体質」が最大の原因
　2009年6月、医薬品卸の経営者や経営幹部に「医薬品卸経営の現状と将来に関するアンケート調査」を実施した。その結果、回答者の約8割が2009年3月期の決算結果に対して不満を持っていることが明らかになった。そしてその最大の原因は「医薬品卸のシェア依存体質」にあるとした。このこと以外にも今後、医薬品卸が経営を持続させるために最も重要なことは「価格競争からの脱却」としていることが分かった。

◆ 医薬品流通の新たなる動き「メーカー直販」
　わが国においてメーカー直販の動きが出てきている。得意先が特定できうるような医薬品を主力としている製薬企業の中には、さまざまな観点から自社の製品を直販できるのかということを検討しているところもある。しかし、独禁法上においては問題なしとしても、欧米と医薬品流通に関わる歴史的経緯や医療環境が異なることから、わが国においてメーカー直販を行う場合には、解決しなければならない課題もある。それは、①得意先である病院のメリット、②薬価維持、③メーカー流通、④医薬品卸との関係などである。

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医薬品流通に関する調査結果 2009

矢野経済研究所による病院の購買・調達担当者へのアンケート調査。

＜調査サマリー＞

◆ 購買・調達のあり方に「満足していない」病院が82.1％、自治体病院では9割が不満
　他院との仕入価格の比較ができない、医療機器を低価格で調達したにも関わらずメンテナンスコストが高いなど、価格設定の不透明さと、取扱品目の多さ・煩雑さを主な理由に、現在の購買・調達のあり方に満足していない病院は82.1％を占めた。自治体病院では90.3％が「満足していない」と回答した。

◆ 「グループ内施設、本院・分院」「同一自治体内施設」と共同購入
　共同購入を実施していると回答した病院は38.8％であった。このうち57.1％は「同じグループ内の医療機関・本院と分院」、15.4％は「同一自治体内の病院」と共同購入を行っている。

◆ 今後共同購入を実施したいのは、同様の規模・機能をもつ病院
　現在共同購入を行っていない施設で、今後は実施したいと回答した病院が、その相手として希望しているのは「同様の規模・機能を持つ病院」が最も多かった。同規模・同機能の病院とは、医薬品や医療材料・医療機器に関する情報共有、同種同効品の標準化等を図ることが可能であるため、今後グループ・自治体の枠を越えた、実効性のある共同購入が増えていくと予測する。

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朝日大学マーケティング研究所 による、住宅の購入・建築、リフォームの経験者に対して行ったアンケート調査。

 ＜調査パネル＞

朝日大学マーケティング研究所 による、住宅の購入・建築、リフォームを考えている人に対して行ったアンケート調査。

＜調査サマリー＞
■住宅の購入・建築やリフォーム検討時、４割以上の人が「知人の話」を情報源にしている。世帯主が３４歳以下の若い年代では、他の年代と比べてインターネットから情報を得ている人も多く、３割を超える。
■住宅の購入・建築を考えている人の将来の購入意欲度は世帯主が若い年代であるほど高く、34歳以下で「絶対購入したい」という人は65％に上り、特にこの５年で購入意欲がとても強まったという人は５割を超える。
■エコ関連の設備の普及率は、オール電化が18.1％、ソーラーシステムが6.8％。設備のない家庭での今後の導入意向はオール電化よりソーラーシステムの方が高く、６割を超える。

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住宅購入・リフォームの意識と行動に関するマーケティングデータ１～購入、リフォーム検討者編～

IDC Japan株式会社による、国内におけるクライアントPC市場出荷実績値についての調査。

＜調査サマリー＞

・2009年第2四半期の国内クライアントPC出荷台数は322万台、前年同期比5.5％減
・家庭市場は前年同期比16.7％増、ビジネス市場は金融危機の影響を受け22.2％減
・家庭市場のポータブルPCは、低価格PCの伸びが牽引し、出荷台数は前年同期比33.4％増。一方デスクトップPCは低調が続き、前年同期比14.4％減

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矢野経済研究所が行った、企業向け研修サービスに関する関心・利用実態の調査。

＜調査概要＞

1. 調査期間：2009年4月～6月
2. 調査対象：研修サービス事業者、一般企業・官公庁・団体（従業員数1,000人以上規模）
3. 調査方法：当社専門研究員による直接面談、ならびに電話・e-mail等によるヒアリング、文献調査併用

＜調査サマリー＞
◆ 2008年度企業向け研修サービス総市場規模は5,640億円（前年度比1.9％減）
◆ 2008年後半から、世界不況の影響で、公開セミナーの需要急減、 中堅・中小企業の研修需要も大幅に減少
◆ 2008年度中は、上期が大幅に伸びていた分、年間では不況の影響は軽微に留まる
◆ 不況下でも大企業を中心に底堅い研修需要

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矢野経済研究所による、IT業界のアウトソーシングサービスに関しての調査。

＜調査概要＞
1．調査期間：2009年5月～7月
2．調査対象：アウトソーシング事業者、データセンター事業者
3．調査方法：当社専門研究員による直接面接取材、ならびに電話・Eメールによるヒアリング、文献調査等を併用

＜調査サマリー＞
◆ 2009年度の市場の伸びは縮小
◆ 今後も堅調な成長が見込まれる4つの要因

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ネットリサーチ「DIMSDRIVE」 による、ペットに関するアンケート調査。

＜調査パネル＞

IDC Japan株式会社による、国内通信事業者のインターネットデータセンター（以下、iDC）市場規模と、2008年～2013年までの市場規模予測。

＜調査サマリー＞
■国内通信事業者が提供するiDCサービス市場規模は、2008年において3,468億円に達し、2008年～2013年における市場規模推移を分析すると、同期間における年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は10.0％であり、2013年における市場規模は5,573億円に達する
■ユーザー企業のICT環境は、データセンターへ集約されつつあり、データセンターとユーザー企業の拠点間の通信量は増加することが予想されます。こうした状況に対応するため、国内通信事業者は、データセンターと拠点間におけるネットワークのパフォーマンス向上を実現するサービスを強化しています。さらに、ユーザー企業のコスト削減要求や事業環境の変化に対応した柔軟なICT環境を提供するため、VMwareなどサーバー仮想化技術を利用した仮想専有ホスティングを相次いで投入しています。

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インターネットコムと goo リサーチによる、家電製品ごとの所有率や、購入先、製品選びのポイントなどについて関する調査レポート。

＜調査概要＞
調査対象：全国10代～60代以上のインターネットユーザー1,024人
男女比：男性53.9％、女性46.1％。年齢別は10代14.2％、20代17.7％、30代21.5％、40代17.1％、50代16.6％、60代以上13.0％

＜調査サマリー＞
所有者が多い（＝所有率が高い）3製品は、上位から順に「冷蔵庫・冷凍庫」の944人（92.2％）、「洗濯機」の927人（90.5％）、「掃除機」の909人（88.8％）で、3製品とも9割ほどの所有率となっている。

アナログ、地デジ対応、どちらかの「テレビ」を所有しているユーザーとしてみると、965人（94.2％）が所有しており、最も所有率が高くなっている。

ちなみに、最近話題のデジタルメモ「ポメラ」は6人（0.6％）が所有していた。

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矢野経済研究所による防災対策市場の現状および、防災救護用品、および防災監視警報システムの市場規模、にかんする調査とその予測についてのレポート。

＜調査概要＞

1．調査期間：2009年3月～6月
2．調査対象：防災救護用品および防災監視警報システムに関わる企業、官公庁、業界団体等
3．調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、ならびに文献調査併用

＜調査サマリー＞

■企業における災害対策は「事業継続ガイドライン」や「企業の社会的責任」への意識の高まりを背景に拡大基調
■2008年の防災救護用品市場は421億円、今後は中堅企業や自治体への設置も
■2008年の防災監視警報システム市場は4,670億円、2013年は更新需要や完全デジタル化を中心に5,700億円と予測

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gooリサーチが慶應義塾大学ＳＦＣ研究所と合同で行った個人的な学習（※）プロセスにおける情報・情報源に関する調査の結果。
（※「個人的な学習」とは、会社（団体）・学校が提供している研修以外の自己学習を指す。）

＜調査概要＞
1.　調査対象： gooリサーチ・消費者モニター
2.　調査方法： 非公開型インターネットアンケート
3.　調査期間： 平成21年5月15日(金)～平成21年5月18日(月)
4.　有効回答者数： 1,050名
5. 回答者の属性：
【年齢】： ～19歳20.3％、20～29歳19.7%、30～39歳19.6%、40～49歳20.2％、50歳～20.2%
【男女内訳】： 男性49.6％、女性50.4％

＜調査サマリー＞
■「個人的な学習」の経験者は半分以上
■個人的な学習を行う「きっかけ」となった情報は「口コミ」が最多数
■口コミやメディアからきっかけを得て、ネットで詳細を探る
■4人に1人がネット上で同じ学習をする仲間を探し、学習継続意欲を促進
■学習の継続に必要だと考えるものは「家族からの理解」が最多数
■ ｅラーニング受講経験者は約3割
■ｅラーニング学習の動機付けを高める要因は、他の受講者のテスト結果やランキング
■質問しやすいと思うサービスは「メール／電話での問い合わせができること」が最多数
■学習したいと思う分野は「語学」が45.0％と最多

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矢野経済研究所によるゴルフ市場の現状と今後の展望に関する調査。

＜調査パネル＞
調査期間：2009年4月～7月
調査対象：日本国内のゴルフ関連企業約600社
調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに郵送アンケート
調査を併用

＜調査サマリー＞
■2008年のゴルフ用品国内出荷市場は、前年比99.6％とマイナス成長に
■2008年の「レディス」市場は、前年比111.3％と大きく伸張
■2009年のゴルフ用品国内出荷市場は、前年比91.1％と縮小する見込み

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NS-Researchによるエコポイントの普及状況と、対象家電の購入状況に関する調査。

＜調査概要＞

【主な調査項目】

＜調査A：購入者400人＞
・5月15日～6月30日までの購入家電
・3製品別　購入商品の位置づけ
・3製品別　購入時期
・3製品別　購入場所
・3製品別　機種選択の重視点
・エコポイント対象商品の選択と選択理由
・エコポイントによる家電購入の影響
　　　 →当初想定以上のランクアップ
　　　 →想定外の商品の購入（追加購入）など

＜調査B：購入予定者400人＞
・2年以内購入予定の家電
・3製品別　購入予定時期
・3製品別　購入予定場所
・3製品別　機種選択の重視点
・エコポイント対象商品に注目する理由

＜調査A・B 共通質問 全800人＞
・エコポイントの認知状況（10項目の認知状況）
・認知経路
・関心のあるポイント交換商品と希望商品
・エコポイントの交換や申請手続きについての要望
・エコポイント制度への評価（環境政策・地デジ普及策・景気対策への有効性）
・エコへの意識
　 （フェースシート）
・地デジ視聴状況、地デジに関する認知度、エコポイントの認知度
・基本属性（性別・年代・職業・家族構成・居住地）

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エコポイントの活用によるグリーン家電購入動向調査

インターネットコムと goo リサーチが行った自宅のパソコン環境に関するアンケート調査。

＜調査サマリ＞
回答数：全国10代～60代以上のインターネットユーザー1,086人
男女比：男性52.9％、女性47.1％
年齢別：10代16.5％、20代18.4％、30代21.5％、40代16.2％、50代15.6％、60代以上11.9％

＜調査サマリ＞
調査対象全体に「Windows 7」を知っているかを聞き、認知度を調べてみた。「聞いたことがある程度」が最も多く50.6％（549人）を占めているが、「詳しく知っている」の5.3％（58人）、「ある程度知っている」の24.4％（265人）をあわせると80.3％で、認知度としてはおよそ8割となった。

続いて、自宅にパソコンがあるという1,085人に、現在使用しているパソコンにインストールされている OS の種類聞いた。最もユーザー数が多かったのは「Windows XP」で841人。パソコン所有者の77.5％が Windows XP を使用しているとの結果だ。

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㈱ジー・エフ（シニアビジネス支援サイト シニアマーケティング.com） によるシニア世代の配食・宅配サービスについてのアンケート結果。

＜調査パネル＞
調査方法：アウトバウンドIVRによる電話調査
調査対象：東京都内に在住するＧＦ電話調査モニター世帯
調査時期：2009年1月20日～2009年1月20日
有効回答数：898件
男女別：男性29.5％、女性70.5％。
年代別：30代以下3.8％、40代6.1％、50代15.6％、60代31.7％、70代以上42.4%

＜調査サマリ＞
■配食サービスの認知度について、「知っている」という回答が75.2％、「知らない」という回答が24.8％となりました。
■配食サービスの利用経験について「利用したことがない」が88.2％という結果となりました。
■配食サービスの未経験者にのみ、「普段の食生活での困りごと」について質問したところ、「特に不満はない」が71.5％と最も多くなりました。
■「特に不満はない」以外の28.5％の方は普段の食生活に何らかの不満や困りごとを持っており、「料理をするのが大変」（6.7％）、「栄養バランスの管理」（5.2％）、「買物に行くのが大変」（4.0％）などの不満点が挙げられました。

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ネットマイルによるエコへの意識調査のアンケート結果。

＜調査モニター＞
調査手法：インターネットリサーチ（ネットマイル会員による回答）
実施期間：2009/7/15 17:00 ～ 2009/7/16 08:49
回答モニタ数：500
男女比：50%：50%
年齢比：「20代」「30代」「40代」「50代以上」各100名。
居住地：北海道･東北地区」が10.4％、「関東地区」が39.2％、「北陸･甲
信越地区」が6.2％、「東海地区」が11.4％、「近畿地区｣が17.2％、「中国地
区｣が4.4％、「四国地区｣が3.0％、「九州･沖縄地区｣が8.2％

＜調査サマリー＞
■8割以上が"エコに関心あり"
■環境への関心度は男性よりも女性の方が高め
■認知度1位は「3R（リデュース･リユース･リサイクル）」で6割近く、「10代」では7割以上とかなり高め
■40代･50代以上で積極的なエコ
■エコ活動に取り組む理由1位は「取り組むべきだから」で3割以上

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インターネットコムと goo リサーチによる「地上デジタルテレビ放送に関する定期調査」の第10回目の報告。

＜調査モニター＞
調査数：全国10代～60代以上のインターネットユーザー1,079人
男女比：男性53.0％、女性47.0％
年齢別：10代16.6％、20代17.8％、30代21.0％、40代16.5％、50代15.9％、60代以上12.1％。

 ＜調査サマリー＞
地デジ対応環境の普及度を見るために、すべての回答者に対して「あなたのご自宅で視聴できるテレビ放送を教えてください」との質問を行った。その結果、「地上デジタル」を選んだ回答者は55.9％（603人）と、前回（53.4％）より2.5ポイント増加した。徐々にではあるが地デジの普及は進んでいるようだ。

続いて、地上デジタルテレビ放送対応機器の導入意向をみてみよう。すべての回答者に「アナログテレビ放送終了までに地上デジタル放送が受信できるテレビ、ビデオを購入しますか」との質問を行った。

「すでに持っている」は48.3％（521人）で、こちらも前回（43.3％）よりも5ポイント増加している。また、「すでに持っている」48.3％と「購入する予定」30.9％（333人）を合わせると、約8割（79.2％）が地上デジタルテレビ放送に対応する予定であることがわかる。

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第10回地上デジタルテレビに関するアンケート

NS-ResearchによるWi-Fi、公衆無線LAN、モバイルWiMAX、フェムトセル等に関する最新動向をまとめたもの。

＜目次抜粋＞

I． 総括編
1.無線LAN機器の調査対象と範囲
2.無線LANの位置付け
3.IEEE802.11の標準化動向
4.無線LAN機器全体市場予測
5.コンシューマ向け無線LAN機器市場予測
6.法人向け無線LAN機器市場予測
7.公衆無線LANサービス契約数予測
8.モバイルWiMAXの市場予測
9.関連市場動向

II． コンシューマ向け市場編
1.市販市場概況
2.家庭における無線LAN導入環境の変化
3.商品化動向
4.市場規模推移
5.メーカーシェア
6.キャリア市場の動向
7.今後の市場展望と課題
8.市場規模予測

III． 法人向け市場編
1.市場概況
2.商品化動向
3.市場規模推移
4.メーカーシェア
5.今後の市場展望

IV． 公衆無線LAN市場編
1.公衆無線LANサービスの動向
2.新幹線無線ＬＡＮの動向
3.ゲーム機向け公衆無線LANサービス
4.利用者数の推計
5.公衆無線LANサービスサービスの市場展望
6.利用者数予測
7.基地局数予測

V． モバイルWiMAX 市場編
1.BWA の最新動向
2.モバイルWiMAXの最新動向
3.次世代PHSサービスの最新動向
4.固定（地域）WiMAXの動向
5.WiMAXの海外動向
6.WiMAXの方向性と将来展望
7.モバイルWiMAXの将来予測

VI． 関連市場動向編
1.フェムトセルの動向
2.LTE・4Ｇに向けた事業者の最新動向
3.携帯IP接続サービスの動向

VII． メーカー個票編
1.コンテック
2.アライドテレシス
3.バッファロー
4.プラネックスコミュニケーションズ
5.NECアクセステクニカ
6.シスコシステムズ合同会社
7.アイ・オー・データ機器
8.Meru　（国内法人）
9.コレガ
10.Aruba　（国内法人）

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次世代無線LAN市場の最新動向と将来展望 2009年版