2009年9月アーカイブ

通信の利用状況に関する調査

インターネットコムgoo リサーチによる、通信の利用状況に関する調査。

 

<調査概要>

対象:全国10代~60代以上のインターネットユーザー1,380人
男女比:男性50.4%、女性49.6%
年齢別:10代16.2%、20代16.6%、30代16.6%、40代17.1%、50代16.8%、60代以上16.7%

 

<調査サマリー>

まずは自宅で固定インターネット回線を利用しているという1,357人(全体の98.3%)に、「世帯での1日あたりのインターネット利用時間について、平日と休日の平均的な利用時間をお答え下さい」との質問を行った。

平日、休日ともに「1時間~6時間未満」との回答が多く、平日で73.2%(994人)、休日で70.0%(950人)のユーザーが回答。平日でも、1時間以上自宅でインターネットを利用しているユーザーが多いことがうかがえる。

また休日は「6時間~12時間未満」(16.3%、221人)が6.5ポイント、「12時間~18時間未満」(4.5%、61人)が2.7ポイント、「18時間~24時間」(1.5%、20人)が0.5ポイント平日に比べ上昇。休日になると6時間以上自宅でインターネットを利用するユーザーが9.7ポイント、およそ1割増えている。

 

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通信の利用状況に関する調査

矢野経済研究所と社団法人日本リネンサプライ協会における、宿泊業界におけるホテルリネン類に関するユーザーの意識調査。

 

<サマリー>

◆ 宿泊先の選定ポイントは「客室の清潔さ」、「食事」、「料金」 
宿泊料金が1万円未満(1人1泊)のホテルでは「料金」(76.0%)、1~3万円未満では「客室の清潔さ、雰囲気」(56.2%)、3万円以上では55.6%が「食事」の回答が最も多かった。

 ◆ 客室内で重視するポイントは、「浴室の清潔さとリネン類」 
宿泊料金に関わらず、最も重視されているのは「浴室の清潔さとリネン類」であり、次いで「ベッド及びベッドリネン」であった。客室内においてリネン類は、非常に重要なアイテムとして認識されていることがわかる。

 

 

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ホテルリネンに関する消費者調査結果 2009

電子地図市場に関する調査結果 2009

矢野経済研究所による電子地図市場に関する調査。

<調査サマリー>

◆ 電子地図市場はカーナビ/PND分野を中心に2008年度年央まで拡大するも失速 
2008年度の電子地図市場規模(ベンダ出荷額ベース)は492億4,000万円であった。2006年度が492億6,000万円、2007年度が519億6,000万円と推移してきたが、同年度は前年度比5.2%と大きなマイナス成長となった。主な要因としてはこれまで電子地図市場を牽引してきたカーナビ/PND(Personal Navigation Device)分野が2008年度年央より出荷が落ち込んだことが大きく影響している。

◆ 全体市場は2008年度、2009年度は前年度比で下落するも、 2010年度より再度拡大基調に 
2008年度年央より、GIS(地理情報システム)分野の民間需要が低迷した関係もあり、2009年度の全体市場規模は引き続き下落傾向で推移、487億5,000万円と予測する。 2010年度以降はGIS分野の回復、並びにカーナビ/PND分野の伸張により、市場規模は回復傾向となり、2010年度503億5,000万円、2011年度519億円と予測する。

 

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「拡大する電子地図活用・位置情報活用ビジネスの現状と展望 2009」

Webマーケティングガイドによる、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同の、ダイエットへの意識と商品購入までの経路に関する調査結果。

 

<調査概要>

調査対象 :1年以内にダイエット食品を購入したことのある10代~30代女性 500人
調査期間:2009年9月4日~2009年9月7日
年代:10代:20%、20代前半:20%、20代後半:20%、30代前半:20%、30代後半:20%

 

<調査サマリ>

  • 「普通」や「痩せ型」の体型でもダイエットの必要性を感じている女性は多い
  • ダイエット食品の情報収集場所で「インターネットの美容関連サイト」が41.6%、「その他のテレビ・番組」が39.0%だが、購入場所は「ドラッグストア等の店舗」が半数以上
  • 年代によって、情報取得場所と購入場所に違いが見られる
  •  

     

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    ダイエットへの意識と商品購入までの経路に関する調査

     

    2009年版 電子カルテの市場動向調査

    SHOP NS-Research による、国内の電子カルテ利用状況に関する実態調査。

    <目次>

    はじめに
    調査概要

    I 章 総括
    1.電子カルテについて
    2.病院向け電子カルテ
    3.診療所向け電子カルテ
    4.病院・診療所向けPACS
    5.電子カルテ・PACS・医療用高精細モニタ参入ベンダー・メーカー 一覧

    II章 病院向け電子カルテ
    1.病院向け電子カルテについて
    2.病院向け電子カルテ 市場規模予測
    3.病院向け電子カルテ システムベンダーシェア
    4.病院向け電子カルテ 病床数別電子カルテ・システムベンダーシェア
    5.病院向け電子カルテ サーバ 病床数別システムベンダーシェア
    6.病院向け電子カルテ 端末 病床数別システムベンダーシェア
    7.病院向け電子カルテ サーバ ハードメーカーシェア
    8.病院向け電子カルテ 端末 ハードメーカーシェア
    9.病院施設数の推移

    III章 診療所向け電子カルテ
    1.診療所向け電子カルテについて
    2.診療所向け電子カルテ 市場規模予測
    3.診療所向け電子カルテ システムベンダーシェア
    4.診療所向け電子カルテ サーバ システムベンダーシェア
    5.診療所向け電子カルテ 端末 システムベンダーシェア
    6.診療所向け電子カルテ サーバ ハードメーカーシェア
    7.診療所向け電子カルテ 端末 ハードメーカーシェア
    8.診療所向け電子カルテ 都道府県別普及率
    9.診療所向け電子カルテ 都道府県別納入数
    10.診療所施設数の推移

    IV章 歯科診療所向け電子カルテ・レセコン
    1.歯科診療所向け電子カルテ・レセコンについて
    2.歯科診療所向け電子カルテ・レセコン 市場規模予測
    3.歯科診療所向け電子カルテ・レセコン 主なシステムベンダー
    4.歯科診療所施設数の推移

    V章 病院・診療所向けPACS
    1.病院・診療所向けPACSについて
    2.病院・診療所向けPACS 市場規模予測
    3.病院・診療所向けPACS システムベンダーシェア
    4.病院・診療所向けPACS サーバ システムベンダーシェア
    5.病院・診療所向けPACS 端末 システムベンダーシェア
    6.病院・診療所向けPACS サーバ ハードメーカーシェア
    7.病院・診療所向けPACS 端末 ハードメーカーシェア
    8.医療用モニタ主要メーカー一覧

    VI章 システムベンダー ヒアリング調査個票
    1.電子カルテ
    (1) オーダーメイドソリューションズ(株)(診療所向け)
    (2) 三洋電機(株)(診療所向け)
    (3) (株)シーエスアイ(病院向け、診療所向け)
    (4) (株)島津製作所(診療所向け)
    (5) セコム医療システム(株)(病院向け、診療所向け)
    (6) (株)ソフトウェア・サービス(病院向け)
    (7) 日本電気(株)(病院向け)
    (8) 東日本電信電話(株)(診療所向け)
    (9) 富士通(株)(病院向け、診療所向け)
    (10) (株)ユヤマ(診療所向け)
    2.歯科向け電子カルテ
    (1) (株)ノーザ
    (2) メディア(株)
    (3) (株)モリタ
    (4) (株)ヨシダ
    3.PACS
    (1) (株)イメージワン
    (2) コニカミノルタヘルスケア(株)
    (3) GE横河メディカルシステム(株)
    (4) シーメンス旭メディテック株式会社(株)
    (5) (株)ジェイマックシステム
    (6) 東芝メディカルシステムズ(株)
    (7) ピー・エス・ピー(株)
    (8) 富士フイルムメディカル(株)
    (9) 横河電機(株)

    VII章 資料
    1.医療施設数・医師数の推移
    (1) 医療施設数の推移(病院・診療所・歯科診療所
    (2) 病院の開設・廃止・休止・再開・純増減数
    (3) 診療所の開設・廃止・休止・再開・純増減数
    (4) 歯科診療所の開設・廃止・休止・再開・純増減数
    (5) 医療施設の倒産件数
    (6) 医師数・歯科医師数
    2.医療施設の経営状況 医療経済実態調査より
    3.平成21年度予算案の主要事項 Ⅱ平成21年度予算案のポイント
    4.平成20年度診療報酬改定における主要改定項目について
    5.医療・健康・介護・福祉分野の情報化グランドデザイン
    6.レセプトオンライン化スケジュール

     

     

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    2009年版 電子カルテの市場動向調査

    2009年版 携帯電話の世界市場

    SPIインフォメーションによる、世界の携帯電話市場動向をまとめたもの。

    <目次>

    I. 世界の携帯電話市場総括編
    1. 2007年の携帯電話の世界市場
      1. (1) 世界携帯電話の加入数
      2. (2) 世界携帯電話の端末市場
    2. 携帯電話の世界市場予測
      1. (1) 携帯電話加入数予測
      2. (2) 携帯電話端末販売市場予測
    3. 携帯電話の将来動向
      1. (1) 海外のLTEサービス
      2. (2) 世界のLTE・次世代方式携帯電話の加入数予測
      3. (3) スマートフォン、インターネットマシン等の端末動向
      4. (4) 業界及び店舗動向
    II. 主要キャリアの動向
    1. Vodafone
    2. Orange
    3. T-Mobile
    4. Telefonica(O2含)
    5. H3(Hutchison)
    6. AT&T
    7. Verizon
    8. Sprint Nextel
    9. China Mobile
    10. NTTドコモ
    11. SingTel
    III. 主要端末メーカーの動向
    1. 携帯電話端末主要メーカーの動向
      1. (1) 2008年市場・メーカーシェア及び市場分析
      2. (2) 3G/WCDMA携帯電話メーカーシェア及び市場分析
      3. (3) CDMA/1x EV-DO携帯電話メーカーシェア及び市場分析
    2. メーカー事業戦略
      1. (1) Nokia
      2. (2) Samsung
      3. (3) LGエレクトロニクス
      4. (4) Sony Ericsson
      5. (5) Motorola
      6. (6) HTC
      7. (7) リサーチ・イン・モーション/RIM
      8. (8) アップル
      9. (9) Huawei/華為技術
      10. (10) ZTE/中興
    IV. 主要インフラメーカーの動向
    1. 携帯電話インフラ主要メーカーの動向
      1. (1) 主要メーカー別インフラ市場(受託件数)
      2. (2) 主要メーカーのモバイルインフラ事業
    2. インフラメーカー事業戦略
      1. (1) Ericsson
      2. (2) Nokia - Siemens
      3. (3) Alcatel - Lucent
      4. (4) Motorola
      5. (5) Huawei
      6. (6) ZTE
      7. (7) NEC
      8. (8) 富士通
      9. (9) 日立製作所
      10. (10) Samsung
      11. (11) LG
      12. (12) その他
    V. アジア・太平洋地域の動向
    1. アジア・太平洋地域の市場動向
    2. 主要国の動向
      1. (1) 日本
      2. (2) 中国(含香港)
      3. (3) 台湾
      4. (4) 韓国
      5. (5) インド
      6. (6) インドネシア
      7. (7) パキスタン
      8. (8) フィリピン
      9. (9) ベトナム
      10. (10) タイ
      11. (11) バングラデシュ
      12. (12) オーストラリア
      13. (13) ニュージーランド
      14. (14) シンガポール
      15. (15) マレーシア
    VI. 欧州の動向
    1. 欧州地域の市場動向
    2. 主要国の動向
      1. (1) 英国
      2. (2) ドイツ
      3. (3) フランス
      4. (4) イタリア
      5. (5) スペイン
      6. (6) ロシア
      7. (7) ポーランド
      8. (8) ウクライナ
      9. (9) 上記以外の国
    VII. 北米の動向
    1. 北米地域の市場動向
    2. 主要国の動向
      1. (1) 米国
      2. (2) カナダ
    VIII. 中南米地域の動向
    1. 中南米地域の市場動向
    2. 主要国の動向
      1. (1) ブラジル
      2. (2) その他の主要国
    IX. 中近東・アフリカ地域の動向
    1. 中近東・アフリカ地域の市場動向
    2. 主要国の動向

     

     

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    2009年版 携帯電話の世界市場

     

    「外食と内食」に関する調査

    株式会社mediba による。外食実態と、大手外食チェーンのデリバリーに関する実態調査。

    <調査概要>

    調査方法:モバイルインターネットリサーチ
    調査対象:全国の男女20~50代
    調査時期:2009年8月10日~2009年8月13日
    有効回答数:2,400人
     
    <調査サマリー>

    最近1年間の外食頻度の変化状況は「増加した」と回答した人が23.0%、「減少した」と回答した人が40.5%。
    増加理由の上位2つは「行きたいお店があるから」と 「家にいる時間が減ったから」である。
    逆に減少理由の上位2つは「収入が減ったから」と「家にいる時間が増えたから」である。
    外食チェーン店が展開するデリバリーサービスの上位4つをエリア、性年代、世帯構成の3つの軸から
    比較したところ、エリアでは主に関東、東京地域で利用者の割合が高い。
    「すかいらーくルームサービス」と「お届けケンタッキー」は女性30~40代の利用者が多い傾向で、
    同居している人数が多い世帯ほど利用されている傾向にある。

     

     
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    インターネットコムgoo リサーチによる、「コンシューマーゲーム機に関する定期調査」の第1回。

     

    <調査対象>
    ・全国10代~50代以上のインターネットユーザー1,045人。
    ・男女比は男性52.8%、女性47.2%
    ・年齢別は10代16.6%、20代18.5%、30代21.4%、40代16.4%、50代以上27.2%

    <調査サマリー>

    すべての人にゲーム機(据え置き・携帯問わず)を所有しているかを聞いたところ、62.6%(654人)が所有していると回答した。また、10.7%(112人)が「以前は所有していた」と回答しており、全体の7割近くの人が、いずれかのゲーム機を所有しているようだ。

    続いて、ゲーム機の所有率を見てみよう。先ほどの質問でゲーム機を所有していると回答した654人に、所有しているゲーム機をすべて答えてもらったところ、「ニンテンドー DS(DS lite・DSi 含む)」61.2%(400人)が最も多く、僅差で「PS2(プレイステーション2)」60.9%(398人)となった。

     

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    コンシューマーゲーム機に関する調査 第1回

    富士経済による、機能別に分類した化粧品市場レポート。

    <目次>

    総括編
     
       1. 化粧品市場マーケットスケール
       2. 機能性化粧品マーケットスケール
       3. 品目別マーケットスケール
       4. チャネル別マーケットスケール
     
     機能編
     
      I. スキンケア
       1. モイスチャー
       2. ホワイトニング
       3. アンチエイジング
       4. 敏感肌
       5. アクネ対応
     
      II. ベースメイク
       1. モイスチャー&カバー
       2. UV(ホワイトニング)
       3. テカリ・毛穴
       4. アンチエイジング(くすみ・小じわ)
       5. 敏感肌
     
      III. ボディケア
       1. モイスチャー
       2. UV(ホワイトニング)
       3. スリミング/マッサージ効果
       4. フレグランス
       5. 敏感肌
     
      IV. ヘアケア
       1. モイスチャー&マイルド
       2. ダメージケア
       3. フケ・カユミ防止
       4. クレンジング・地肌ケア
       5. フレグランス
       6. スカルプケア(メンズ含)

     

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    機能性化粧品マーケティング要覧 2009

     

    住宅リフォーム市場の調査を実施

    富士経済による国内住宅リフォーム市場に関する調査。

    <調査サマリー>

  • 住宅リフォーム全体市場...景気後退の影響受け、08年度は前年度比3.8%減の7兆5,500億円
  • 集合住宅向け市場...築20~30年のマンションがリフォーム時期を迎え、今後も拡大予測
  • 水廻り以外設備市場...オール電化や太陽光発電が牽引、12年度に08年度比30%以上拡大へ
  •  

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    住宅リフォーム市場の調査を実施

    富士経済によるトイレタリーグッズに関する調査。

    <調査概要>

    2009年の動向

    バス関連分野は、リンス・コンディショナー、シャンプーなどが前年に続き減少するものの、ヘアトリートメントが子供向け新製品の投入や主力ブランドのリニューアルなどで、ハンドソープが新型インフルエンザの流行により増加していることで、全体としては微増と見込まれる。オーラルケア関連分野は、義歯洗浄剤、デンタルフロスが拡大を続け、他の品目が微減または微増で、前年比0.5%増と見込まれる。トイレ関連分野は、トイレットペーパーが前年の値上げ前の価格水準に戻っており落ち込むとみられ、前年比1.9%減と見込まれる。ベビー・その他市場は、ベビー用スキンケア、冷用枕などが増加するもののあぶらとり紙が前年に続き5%近く減少するとみられ、前年比0.2%減が見込まれる。

     

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    バス、トイレ関連など28品目のトイレタリー用品の調査結果

    NS-Shop Resaerchによる、ビジネスブログやSNSの活用状況に関する調査。

    <調査サマリー>
    実際、自社に適したブログ/SNS(サイト)の導入形態として、「SNSツールを購入して自社で構築する」、ないしは「最初はASPサービス(ないしは、SaaS型のサービス)を利用するが、将来的には自社構築を検討する」とした回答者が、全体の70%を超えている。

     もちろん、現場のニーズへの即応を目指すならば、ASP/SasS型のビジネスブログ/SNSツールを導入するのが適切であり、「ASPサービスを利用する」と回答した向きが26.8%に上っており、この値は決して低い数値とは言えない。加えて、特定のグループや部門を対象に、ビジネスブログやSNSの試験的な導入を図るうえでも、スモールスタートが可能なASPサービス(ないしは、SaaS)は適しており、運用の手間がかからないといったメリットも有している。

     

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    ビジネスブログ&SNSに関する意識調査リポート

     

    Shop NS-Researchによるデータセンター選定時におけるグリーンITの重要度などに関する調査。

    <調査サマリー>
    本調査から、約4割のデータセンターがグリーンIT対応を推進しており、環境への配慮を強く重視していることが明らかになりました(有効回答:656件)。特に積極的なのが「サービス・プロバイダー」で、グリーンITを推進しているとする回答が50%を超えています(同:197件)。「SIベンダー」(同:188件)、「金融業」(同:23件)もグリーンITを推進しているとする回答が40%を上回り、これに続いています。ただし、「グリーン化は必要ない」との回答も約35%ありました(同:656件)。

    一方、データセンターの選択について、企業の20%が「(グリーンITに)対応していることが選定条件である」と回答しており、「対応するデータセンターを優先的に選定する」と回答した企業も45%を上回っています。(ともに有効回答は950件)

     

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    データセンター/グリーンITに関する市場動向調査

     

    MMD研究所 による、携帯ゲームに関する利用動向調査の第3回目。

    <調査概要>
    調査方法:モバイルリサーチ
    調査対象:10代~50代 男女
    調査時期:2009年8月21日~2009年8月24日
    有効回答数:2,010人

    <調査サマリー>
    ■ よくプレイする携帯ゲームのジャンル、全体で「脳トレ系」が1位
    ■ よく利用する携帯ゲームサイト、ベスト3は「GREE、モバゲー、mixi」
    ■ 携帯ゲームのプレイ頻度、全体の27.6%が「ほぼ毎日」

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    携帯ゲームに関する利用動向調査-第3回- (2009年8月度)

    飲料市場に関する調査結果 2009

    矢野経済研究所による、国内飲料メーカーに対する市場調査。

    <調査概要>
    調査目的:飲料市場を広く調査・収録することによって、当該市場に関するマーケティング戦略作成のための基礎資料とする。
    調査対象:飲料メーカー、販売企業を中心に自販機オペレーター等を調査対象とした。
    調査方法:当社専門調査員における直接面接取材、アンケート調査、電話取材を実施した。
    調査期間:2009年6月~8月

    <調査サマリー>
    ・2008年度の飲料総市場は4兆9,250億円、前年度比1.7%減、2009年度は前年度比2.7%減の4兆7,900億円と減少基調
    ・健康志向を反映したゼロカロリー商品が引き続き好調、日本茶飲料では「香り」がテーマ
    ・メーカー各社の集中と選択戦略

     

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    飲料市場に関する調査結果2009

    ㈱ジー・エフ(シニアビジネス支援サイト シニアマーケティング.com) によるシニア世代のWEB利用度についての調査。

    <調査パネル>
    調査方法:アウトバウンドIVRによる電話調査
    調査対象:首都圏に在住するGF電話調査モニター世帯
    調査時期:2009年6月12日~2009年6月12日
    有効回答数:942件
    男女比:男性 35.0%:女性 65.0%
    年齢比:30代以下 4.0%、40代 5.3% 、50代 17.2% 60代 34.0%, 70代 31.7% 、80代以上 7.7%
    世帯構成比:1人住まい 10.6%、2人 40.3%、3人 22.3%、 4人 14.9% 、5人以上 11.9%

     

    <調査サマリ>

    ◇ 「ご自身の携帯電話をお持ちですか?」と質問したところ、「持っている」が78.8%、「持っていない」が21.2%となりました。
    ◇ 携帯電話の所有率は8割未満という結果となりました。
    ◇ 年代別に携帯電話の所有率をみると(図1-3)、60代での所有率(85.9%)が、他の年代よりも多い割合を示していることがわかります。
    ◇ 60代以降の年代でみた場合には、70代で72.6%、80代以上が56.2%となり、年代が高くなるにつれ、所有率が低くなる傾向にあることがわかります。
    ◇ 携帯電話所有者にのみ、インターネット機能の利用頻度について質問したところ(図6-1)、「全く使わない」(54.9%)という回答が最も多くなりました。次いで、「あまり使わない」が28.4%となり、非利用者の割合が8割以上に上る結果となりました。
    ◇ また、「よく使う」が4.9%と、少ない割合を示しました。
    ◇ 通話・メール・カメラの利用者に比べ、インターネット機能の利用者が極端に少ない結果となりました。

     

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    シニア世代におけるパソコンの利用度調査

    MMD研究所 によるモバイルコンテンツの利用調査。

    <調査パネル>
    調査方法:モバイルリサーチ
    調査対象:10代~50代 
    男女調査時期:2009年8月21日~2009年8月24日
    有効回答数:2,010人

    <調査サマリー>
    ■ この1ヶ月に利用、あるいはアクセスしたサービス、男女とも「ブログ」が躍進
    --------------------------------------------------------------------------------
    この1ヶ月に利用、あるいはアクセスしたサービスを調査したところ、全体では「ブログ」が最も多く、特に女性からの支持が高い結果が見られた。男女とも2008年8月のMMD研究所による同調査結果と比べると、女性では61.7%→64.7%(2位→1位)、男性では:22.8%→42.7%(13位→5位)、全体で見ると42.9%→62.5%(8位→1位)と、大きく数字が伸びている。

    ■ ワンセグなどの携帯コンテンツ利用者率、1年間でさしたる変化はなし
    --------------------------------------------------------------------------------
    ワンセグなどの携帯コンテンツ利用者の割合は、2008年8月の同調査結果と比べてみても、若干の変化は見られるもののその割合や順位は概ね1年前と同様の結果に落ち着いた。

     

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    携帯コンテンツに関する利用動向調査-第10回-

    MMD研究所 におけるケータイからのキャンペーンサイトへのアクセス状況についての実態調査。

    <調査パネル>
    調査方法:モバイルリサーチ
    調査対象:10代~50代 
    男女調査時期:2009年7月10日~2009年7月13日
    有効回答数:3,103人

    <調査サマリー>
    ・携帯ユーザーの約9割が「携帯サイトの広告をクリックした経験あり」
    ・携帯ユーザーの約8割が「雑誌・ポスターなどのQRコードから携帯サイトにアクセスした経験あり」
    ・携帯ユーザーの約8割が「雑誌・ポスターなどのQRコードから携帯サイトにアクセスした経験あり」

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    携帯キャンペーンサイトへのアクセスに関する実態調査

    2009 医薬品マーケティング戦略

    富士経済のマーケットデータ。

    <目次>

    I. 総合分析
     
      1. 連結売上高に見る内資系医薬品企業の海外事業展開状況(2008年度)
      2. 日本国内における医療用医薬品売上高3ヵ年推移
      3. 国内医療用医薬品売上高に占める上位3領域売上高・比率(2008年度)
      4. 国内医療用医薬品売上高に占める上位3製品売上高・比率(2008年度)
      5. 内資系医薬品企業に見る地域別海外売上高(2008年度)
      6. 日本市場における製品ランキング(2008年度)
      7. グローバル市場における製品ランキング(2008年度)
      8. 関連企業の動向
     
     II. 医薬品企業事例
     
      1. 武田薬品工業
      2. アステラス製薬
      3. 第一三共
      4. 田辺三菱製薬
      5. エーザイ
      6. 大塚製薬
      7. 大日本住友製薬
      8. 協和発酵キリン
      9. 塩野義製薬
      10. 小野薬品工業
      11. 大鵬薬品工業
      12. 久光製薬
      13. ツムラ
      14. 大正富山医薬品(大正製薬、富士フィルムHD)
      15. 杏林製薬
      16. 持田製薬
      17. 参天製薬
      18. 興和創薬
      19. 帝人ファーマ
      20. 明治製菓
      21. 科研製薬
      22. 味の素ファルマ
      23. キッセイ薬品工業
      24. 旭化成ファーマ
      25. 日本新薬
      26. 鳥居薬品
      27. ヤクルト本社
      28. ゼリア新薬工業
     
     III. 関連企業事例
     
      1. クインタイルズ・トランスナショナル・ジャパン
      2. アポプラスステーション
      3. ファーマネットワーク
      4. ソネット・エムスリー
      5. ケアネット

     

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    2009 医薬品マーケティング戦略

    携帯電話に関する調査

    インターネットコムgoo リサーチによる携帯電話の実態調査。

    <調査モニター>
    対象:全国10代~60代以上のインターネットユーザー1,070人。
    男女比:男性53.1%、女性46.9%
    年齢別:10代16.7%、20代17.9%、30代21.4%、40代16.0%、50代15.9%、60代以上12.1%。

     

    <調査サマリー>

    携帯電話所有者は998人(93.3%)。まずはこの998人に、携帯電話の「電話番号」を交換する方法について、よく利用する方法を3つまで選んでもらった。

    回答が多かった上位3つは「赤外線通信を使う」の595人(59.6%)、「相手の番号を聞いて発信する」の569人(57.0%)、「自分の番号を教えて発信してもらう」の505人(50.6%)だった。
    また、昨年は7人しか利用者がいなかった「おサイフケータイ(FeliCa)の通信機能を使う」というユーザーも若干増加し、今回は15人(1.5%)となっている。

     

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    約4割の携帯電話ユーザーがアドレス帳のバックアップをしていない