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SHOP NS-Research による、国内の電子カルテ利用状況に関する実態調査。

＜目次＞

はじめに
調査概要

I 章　総括
1.電子カルテについて
2.病院向け電子カルテ
3.診療所向け電子カルテ
4.病院･診療所向けPACS
5.電子カルテ･PACS･医療用高精細モニタ参入ベンダー･メーカー 一覧

II章　病院向け電子カルテ
1.病院向け電子カルテについて
2.病院向け電子カルテ 市場規模予測
3.病院向け電子カルテ システムベンダーシェア
4.病院向け電子カルテ 病床数別電子カルテ･システムベンダーシェア
5.病院向け電子カルテ サーバ 病床数別システムベンダーシェア
6.病院向け電子カルテ 端末 病床数別システムベンダーシェア
7.病院向け電子カルテ サーバ ハードメーカーシェア
8.病院向け電子カルテ 端末 ハードメーカーシェア
9.病院施設数の推移

III章　診療所向け電子カルテ
1.診療所向け電子カルテについて
2.診療所向け電子カルテ 市場規模予測
3.診療所向け電子カルテ システムベンダーシェア
4.診療所向け電子カルテ サーバ システムベンダーシェア
5.診療所向け電子カルテ 端末 システムベンダーシェア
6.診療所向け電子カルテ サーバ ハードメーカーシェア
7.診療所向け電子カルテ 端末 ハードメーカーシェア
8.診療所向け電子カルテ 都道府県別普及率
9.診療所向け電子カルテ 都道府県別納入数
10.診療所施設数の推移

IV章　歯科診療所向け電子カルテ･レセコン
1.歯科診療所向け電子カルテ･レセコンについて
2.歯科診療所向け電子カルテ･レセコン 市場規模予測
3.歯科診療所向け電子カルテ･レセコン 主なシステムベンダー
4.歯科診療所施設数の推移

V章　病院･診療所向けPACS
1.病院･診療所向けPACSについて
2.病院･診療所向けPACS 市場規模予測
3.病院･診療所向けPACS システムベンダーシェア
4.病院･診療所向けPACS サーバ システムベンダーシェア
5.病院･診療所向けPACS 端末 システムベンダーシェア
6.病院･診療所向けPACS サーバ ハードメーカーシェア
7.病院･診療所向けPACS 端末 ハードメーカーシェア
8.医療用モニタ主要メーカー一覧

VI章　システムベンダー ヒアリング調査個票
1.電子カルテ
(1) オーダーメイドソリューションズ(株)(診療所向け)
(2) 三洋電機(株)(診療所向け)
(3) (株)シーエスアイ(病院向け、診療所向け)
(4) (株)島津製作所(診療所向け)
(5) セコム医療システム(株)(病院向け、診療所向け)
(6) (株)ソフトウェア･サービス(病院向け)
(7) 日本電気(株)(病院向け)
(8) 東日本電信電話(株)(診療所向け)
(9) 富士通(株)(病院向け、診療所向け)
(10) (株)ユヤマ(診療所向け)
2.歯科向け電子カルテ
(1) (株)ノーザ
(2) メディア(株)
(3) (株)モリタ
(4) (株)ヨシダ
3.PACS
(1) (株)イメージワン
(2) コニカミノルタヘルスケア(株)
(3) GE横河メディカルシステム(株)
(4) シーメンス旭メディテック株式会社(株)
(5) (株)ジェイマックシステム
(6) 東芝メディカルシステムズ(株)
(7) ピー･エス･ピー(株)
(8) 富士フイルムメディカル(株)
(9) 横河電機(株)

VII章　資料
1.医療施設数･医師数の推移
(1) 医療施設数の推移(病院･診療所･歯科診療所
(2) 病院の開設･廃止･休止･再開･純増減数
(3) 診療所の開設･廃止･休止･再開･純増減数
(4) 歯科診療所の開設･廃止･休止･再開･純増減数
(5) 医療施設の倒産件数
(6) 医師数･歯科医師数
2.医療施設の経営状況 医療経済実態調査より
3.平成21年度予算案の主要事項 Ⅱ平成21年度予算案のポイント
4.平成20年度診療報酬改定における主要改定項目について
5.医療･健康･介護･福祉分野の情報化グランドデザイン
6.レセプトオンライン化スケジュール

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2009年版 電子カルテの市場動向調査

富士経済のマーケットデータ。

＜目次＞

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2009 医薬品マーケティング戦略

矢野経済研究所における、病院給食（入院患者・病院職員給食）、ならびに老人福祉施設給食（入所高齢者・施設職員給食）と、在宅の高齢者や身体障害者、糖尿病や肝臓病などの在宅患者（又はその予備群）に対して、定期的に食事の宅配を行うサービスについての調査。

＜調査概要＞

◆ 2008年度メディカル給食・在宅配食サービス総市場規模は1兆8,828億円、病院給食が伸び悩む一方、老人福祉施設給食は前年度比3%増の5,881億円と堅調。

2008年度病院給食市場規模は総病床数の減少が進んだ結果、前年度比2.5%減の1兆2,478億円であった。一方の老人福祉施設給食市場規模は施設数、ならびに入所者数の増加に伴い、同3.0%増の5,881億円で、市場全体における構成比も2003年度比で6.1ポイント増加し、今後市場を底支えする分野として期待される。

◆ 競争激化のなかでも適正価格で高品質な給食サービスを提供できる提案力が鍵
人口の高齢化と利用者のQOL（クオリティ・オブ・ライフ）向上への流れを受けて給食サービス事業者による医療機関や老人福祉施設への営業強化が競争激化を招いているが、新調理方式の導入など低価格であっても高品質な給食サービスを提供できるシステムを構築する動きもある。給食サービス事業者には、食事の質と適正価格による総合提案力が求められている。

◆ 2010年度のメディカル給食・在宅配食サービス総市場規模は1兆8,986億円と微増傾向に
　2008年度メディカル給食・在宅配食サービス市場規模1兆8,828億円のうち、病院給食市場の構成比は66.3%と2003年度比で7.1ポイント低下するが、老人福祉施設給食市場と在宅配食サービス市場が拡大基調にあるため、今後の総市場規模は微増傾向にあると予測する。

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メディカル給食・在宅配食サービスに関する調査結果 2009

矢野経済研究所による医薬品流通市場の調査について。

＜調査概要＞
1．調査期間：2008年4月～2009年8月
2．調査対象：製薬企業、医薬品卸、医療機関、調剤薬局、行政当局、学識経験者等
3．調査方法：当社専門研究員による直接面談、ならびに文献調査、アンケート調査を併用

＜調査サマリー＞

◆ 「医薬品卸のシェア依存体質」が最大の原因
　2009年6月、医薬品卸の経営者や経営幹部に「医薬品卸経営の現状と将来に関するアンケート調査」を実施した。その結果、回答者の約8割が2009年3月期の決算結果に対して不満を持っていることが明らかになった。そしてその最大の原因は「医薬品卸のシェア依存体質」にあるとした。このこと以外にも今後、医薬品卸が経営を持続させるために最も重要なことは「価格競争からの脱却」としていることが分かった。

◆ 医薬品流通の新たなる動き「メーカー直販」
　わが国においてメーカー直販の動きが出てきている。得意先が特定できうるような医薬品を主力としている製薬企業の中には、さまざまな観点から自社の製品を直販できるのかということを検討しているところもある。しかし、独禁法上においては問題なしとしても、欧米と医薬品流通に関わる歴史的経緯や医療環境が異なることから、わが国においてメーカー直販を行う場合には、解決しなければならない課題もある。それは、①得意先である病院のメリット、②薬価維持、③メーカー流通、④医薬品卸との関係などである。

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医薬品流通に関する調査結果 2009

矢野経済研究所による病院の購買・調達担当者へのアンケート調査。

＜調査サマリー＞

◆ 購買・調達のあり方に「満足していない」病院が82.1％、自治体病院では9割が不満
　他院との仕入価格の比較ができない、医療機器を低価格で調達したにも関わらずメンテナンスコストが高いなど、価格設定の不透明さと、取扱品目の多さ・煩雑さを主な理由に、現在の購買・調達のあり方に満足していない病院は82.1％を占めた。自治体病院では90.3％が「満足していない」と回答した。

◆ 「グループ内施設、本院・分院」「同一自治体内施設」と共同購入
　共同購入を実施していると回答した病院は38.8％であった。このうち57.1％は「同じグループ内の医療機関・本院と分院」、15.4％は「同一自治体内の病院」と共同購入を行っている。

◆ 今後共同購入を実施したいのは、同様の規模・機能をもつ病院
　現在共同購入を行っていない施設で、今後は実施したいと回答した病院が、その相手として希望しているのは「同様の規模・機能を持つ病院」が最も多かった。同規模・同機能の病院とは、医薬品や医療材料・医療機器に関する情報共有、同種同効品の標準化等を図ることが可能であるため、今後グループ・自治体の枠を越えた、実効性のある共同購入が増えていくと予測する。

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